ICT関連 学習用ICTプラットフォーム「Lentrance」、教育委員会・学校法人向けサービスをアップデート（ICT教育ニュース）
LENTRANCEは1日、教育委員会・学校法人向けサービスを機能アップデートした。2024年度からデジタル教科書の本格導入が始まり、全児童生徒に英語の教科書が提供される。視覚的な分かりやすさ、集計作業等におけるデータ活用のしやすさを重視した...
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ICT関連 ICT関連 北見市・網走市・佐呂間町・湧別町の4自治体・5団体のGIGA活用の取組を発表（教育家庭新聞）「第7回北海道発GIGA活用セミナー“冬”」2/22開催
22日、内田洋行と北海道教育大学は「GIGA活用セミナー冬」を開催する。北見市での対面およびオンラインのハイブリッド形式でのセミナーを実施。GIGA端末の入れ替えも見据えた教育ネットワークの最新事例の紹介など。
ICT関連 大日本印刷、相模原市での「デジタル教科書を活用した共同研究」の成果を発表（ICT教育ニュース）
相模原市の小・中学校で、デジタル教科書を活用した授業方法が実証された。児童生徒の主体的な活動時間と対話を行う活動時間が確保されたことが明らかになった。学習履歴データの活用や、児童生徒の主体的に学習に取り組む態度の育成につながる。
ICT関連 日本マイクロソフト、さいたま市の学びの姿をまとめた動画を公開（ICT教育ニュース）
※【小中学校編】１人１台端末で学校が変わる！学びが変わる！（さいたま市）
ICT関連 Blueberry、石川・富山・新潟の小中学校に動画キャリア教育プログラムを無償提供（ICT教育ニュース）
BLUEBERRYは22日、能登半島地震で被災した3県の小中学校に無償提供すると発表した。50種類の専門職の講師の話を収録した動画プログラム。勉強や日々の生活が社会でどう活きるのかなどを学ぶことができる。
ICT関連 すららネット、能登半島地震の被災生徒にAI教材「すらら」などを無償提供（ICT教育ニュース）
すららネットは22日、AI教材「すらら」と「すららドリル」を無償で提供すると発表した。学習内容の本質的な理解と定着を支援する。休校中の公立小中学校には「すららドリル」、高校と個人には「すらら」を3月末日まで提供。
ICT関連 1人1台端末を計画的に更新、ICT活用を進めて教育を変革——文部科学省 武藤 久慶氏インタビュー（教育とICT Online）
GIGAスクール構想で導入した1人1台端末は、今後5年程度かけて計画的に更新する。ICTの活用で授業がどう変わったか事例を紹介する動画を増やしている。ICT活用が進まない自治体については、個別に三者協議を開いたりする。
ICT関連 東京都、TOKYO教育DX推進校で「教育ダッシュボード」利用開始（教育家庭新聞）
教育ダッシュボードが、2025年度中に全都立学校に利用を拡大する予定。生徒一人ひとりの端末を利用した活動状況を一覧で確認する。担任の教員が支援を必要とする生徒を発見し、判断材料などに活用する。※東京都教育ダッシュボードにおける教育データ取扱...
ICT関連 豊島区小学校の地域教育授業で資料動画化サービス「SPOKES」を実証（教育家庭新聞）
授業の効率化や負担軽減に寄与できる動画ソリューション「SPOKES」を紹介。パワーポイントファイルをアップロードするだけで、誰でも簡単に動画が作成可能。アンケート動画の作成も容易で、取得したデータはCSVに出力が可能。
AI 教員分ライセンスが無料に～音楽学習プラットフォーム「Flat for Education」（教育家庭新聞）
音楽学習プラットフォーム「FLATFOREDUCATION」の教員分ライセンスを無料にする。対象は生徒分として30ライセンス以上購入した学校。教員分ライセンスの無償化によって、他教科の教員が参加しての学習などが可能になる。
AI ベネッセなどが産学連携の生成AI関連団体を設立（教育とICT Online）
ベネッセコーポレーションとウルシステムズは「GENERATIVEAIJAPAN」を設立。生成AIを活用する企業や研究者が参加して、在り方を議論する。ルールづくりや政策提言、ビジネスユースケースの創出などに取り組むという。
ICT関連 AI英語学習アプリ「abceed」、光村図書出版の中学校英語教科書「Here We Go!」と連携（ICT教育ニュース）
15日、AI学習アプリ「ABCEED」で光村図書出版の中学校英語教科書に対応したプランが発売された。教科書の本文を活用した音読・リスニングの学習がシンプルに実現できるようになった。生徒の発音した音声とスコアを含めて管理画面にリアルタイムで集...
ICT関連 9割超がFAXを使用 文科省「GIGAスクール構想の下での校務DX化チェックリスト」に基づく自己点検結果（教育家庭新聞）
文部科学省は「GIGAスクール構想の下での校務DX化チェックリスト」を公表した。9割以上の学校が教職員に書類提出を求めていたりするなど、校務DXの取組が道半ば。学校現場の困り感に、徹底的に寄り添った支援を一層拡充する。※『教員業務支援員との...
ICT関連 【能登半島地震】 ICTで学びの継続努力を 文科省が通知（教育新聞）
文部科学省は7日、児童生徒の学びの継続に努めるよう被災地などに通知した。ICTを使った学びの成果を学習評価に反映できることなどを周知。春休みなどの長期休業の短縮や土曜日の活用、学校行事のスリム化などを例示した。
ICT関連 バーチャルオフィス「ovice」、人口減少が進む青森・中泊町の全小中学校が導入へ（ICT教育ニュース）
青森県中泊町の全小中学校に、2025年4月から英語学習プログラムが導入される。約400人の小中学生が週1回、OVICE上で英語のレッスンを受ける予定。フィリピンの英語講師から「1:2」で英語を学ぶほか、国際交流も行う予定。
ICT関連 不登校生徒の学習方法「独学で自宅学習」が4割 民間調査結果（教育新聞）
子どもが不登校になっている保護者を対象に、自宅学習支援を提供する予備校が調査。自宅での独学を選択する不登校の家庭が多いことが分かった。多様なプログラムのオンライン教育サービスの普及が背景にあるとみている。