その他 【45年前から個別最適】 緒川小のロマン、スタッフ、カリキュラム（教育新聞）
愛知県東浦町立緒川小学校の「個別最適な学びと協働的な学び」に注目が集まっている。「子どもを見つめる」という原点に戻ることが大切だと鬼頭学校長は語る。教師が「一人一人の子どもをしっかり見よう」という気持ちでいることが重要とも。
その他 ICT関連 小学生向けの“言語で考える力”を育てる教育webアプリ「カンガエMAX。」を正式リリース〜Relich（教育家庭新聞）
RELICHは9月、オージス総研と共創した教育WEBアプリ「カンガエMAX。」をリリース。言語を操る能力を育成して論理性を伸ばすことに特化した教材。料金は月額3,300円(税込)となっている。
その他 【45年前から個別最適】 緒川小のロマン、スタッフ、カリキュラム（教育新聞）
愛知県東浦町立緒川小学校の「個別最適な学びと協働的な学び」に注目が集まっている。「子どもを見つめる」という原点に戻ることが大切だと鬼頭学校長は語る。教師が「一人一人の子どもをしっかり見よう」という気持ちでいることが重要とも。
ICT関連 「スタディサプリ 小学講座」をリニューアルし小学1、2年生向けコンテンツから提供開始（ICT教育ニュース）
リクルートは19日、スタディサプリ小学講座がサービスをリニューアルしたと発表した。小学生が自ら学びやすい仕掛けを組み込み、タブレットは引き続き手持ちのものが利用できる。ミッション機能や正誤状況による自動出題機能により、子どもの学習状況に合致...
その他 【45年前から個別最適】「自ら学ぶ子」育てる愛知・緒川小（教育新聞）
愛知県東浦町立緒川小学校の教育に、改めて注目が集まっているという。「個別最適な学び」と「協働的な学び」を組み合わせたものだと識者。個性化教育が学力低下を招いたとは考えにくいとする結論が出されている。
ICT関連 すららネット、鳥取県の特別支援学校でICT教材「すらら」導入 インクルーシブ教育に挑戦（ICT教育ニュース）
すららネットは19日、ICT教材「すらら」が鳥取県の特別支援学校に導入される。児童生徒一人ひとりの障がいの状態や発達段階に応じたICT活用による教育。特別支援学校にも導入することで、インクルーシブ教育の実現にチャレンジする。
ICT関連 時間確保につながった例も､GIGA構想で｢ICT活用｣進んだ自治体や学校の特徴（東洋経済education × ICT）
公立小・中学校のICT活用について、国立教育政策研究所の卯月由佳氏に聞いた。ICTを活用することで、教員の教育機会の減少が懸念されるという。ICTを積極的に活用する学校は、教育委員会や校長が環境づくりなどをしているという。
セミナー・イベント情報 チエル、学校と教育委員会の最新の取り組みからGIGA端末の活用を進めるためのヒントが学べるウェビナーを10/8に開催（教育家庭新聞）
文科省関連 「好事例を収集して主体的な学びの普及を」 文科省の作業チーム
文科省のタスクフォースが、今後必要となる取り組みをまとめた。中目黒小学校は、授業のコマ数を増やさずに授業時間だけを縮めている。高尾山学園は、不登校の小中学生を対象として、特別なカリキュラムを組む。
文科省関連 教員のなり手不足解消「正直、名案はない」 盛山文科相就任会見（教育新聞）
盛山正仁文科相が14日、文科省の1人1台端末の更新費用について言及した。国と自治体の分担を含め、厳しい予算折衝になるとの見通しを示した。教員のなり手不足については「正直、名案はない」と語った。
ICT関連 LoiLo、「ロイロ授業フェス2023」密着取材レポートを公開（ICT教育ニュース）
教員・教育関係者向けイベントの密着取材レポートが12日、公開された。同イベントでは、ICT教育の普及と知識の共有を目的としたイベントを開催。7月1日〜8月26日に開催された11回のイベントの活気あふれる様子をレポート。
ICT関連 スズキ教育ソフト、校務支援システム「スズキ校務シリーズ」をWebアプリ化（ICT教育ニュース）
統合型校務支援システム「スズキ校務シリーズ」がWEBアプリケーション化される。教育活動の充実のために教員を支援するシステム。次世代の校務支援システムとして教員の業務を強力にサポートしていく。
英語関連 ネイティブ人材が児童と交流 都教委「イングリッシュ・ウィーク」（教育新聞）
都教育委員会が「外国語に触れる機会の創出」事業をスタートさせた。英語を母国語とする約40人のネイティブ人材が公立小学校303校に順次訪問。児童とともに授業に参加したり、休み時間を一緒に過ごしたりするなどして交流を深めていく。
ICT関連 学習者用デジタル教科書、整備率87.4％に急増 高校は11.1％（教育新聞）
全国の公立学校における2023年3月時点の学習者用デジタル教科書の整備率が判明。文科省の調査で、前年より51.3ポイント上昇し、87.4%となった。デジタル教科書が提供された小中学校が中心で、ともに99.1%となった。
ICT関連 Qubena、自治体が採用する教科書の目次に対応へ〜授業や家庭学習でよりスムーズな活用が可能に（教育家庭新聞）
学習Eポータル+AI型教材「QUBENA」が、2024年4月より対応すると発表。各自治体で採択されている教科書の目次と同じ章名・並び順で学習が可能になる。授業や自主学習・家庭学習等でよりスムーズに活用できるようになる。
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